大変な一日

今日は色々な大変なニュースがありました。

大きいニュースだけでもこんなに重要なことがあります。

・・・何かが起こりつつある気がします。

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岐阜と埼玉で４０．９度＝日本の最高気温、７４年ぶり更新－気象庁

2007年8月16日（木）18:38 

　東日本や西日本を覆う太平洋高気圧が１６日、非常に強まり、気象庁の観測によると、午後２時２０分に岐阜県多治見市、同４２分に埼玉県熊谷市で気温が４０．９度を記録した。１９３３年７月２５日に山形市で記録した４０．８度を上回り、日本の観測史上最高気温が７４年ぶりに更新された。

　他に４０度を上回ったのは、埼玉県越谷市が４０．４度、群馬県館林市が４０．３度、岐阜県美濃市が４０．０度。福島から京都までの計２５地点でそれぞれの観測史上最高を更新した。

　１５日に館林市で今夏初めて４０度を超え、当時史上７位タイの４０．２度を記録したのに続き、２日連続の酷暑となった。

　この気温上昇は、１日に全国で梅雨が明けて以降、太平洋高気圧が勢力を強め、この２日間でピークを迎えたのが主因。熊谷市など関東では、上空で西または北西の風が吹き、フェーン現象が起きた可能性も高い。多治見市は太平洋高気圧の中心に近いほか、地形要因もある。　



[時事通信社]

ソース：http://news.goo.ne.jp/article/jiji/nation/jiji-16X895.html

北極海の氷、過去最少に＝４０年後の予測値到達も－衛星観測で判明・海洋機構など

2007年8月16日（木）19:50 

　海洋研究開発機構と宇宙航空研究開発機構は１６日、北極海の氷の面積が１９７８年に観測を始めて以降最少の５３０．７万平方キロメートルになったと発表した。氷の減少は９月中旬ごろまで続き、国連の「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）」による２０４０～５０年の予測値（４５０万平方キロメートル）に届く恐れもあるという。

　海洋機構などは、宇宙機構が開発し、米地球観測衛星に搭載された高性能マイクロ波放射計（ＡＭＳＲ－Ｅ）の観測データなどを解析。今年は７月以降の海氷の減少ペースが速く、８月１５日の観測で０５年９月に記録した最少面積（５３１．５万平方キロメートル）を下回った。　

[時事通信社]
ソース：http://news.goo.ne.jp/article/jiji/life/jiji-16X908.html

観測史上初めてのことが一日で起こるなんて、めったにないこと。

ほかにも、

世界同時株安の流れ止まらず　円は急騰、一時１１３円台

2007年08月16日20時28分

　１６日の東京株式市場で、日経平均株価の終値は前日比３２７円１２銭安い１万６１４８円４９銭となり、今年最安値を更新した。アジア各地の市場は軒並み日本以上に下落し、欧州も下落して推移。米国の低所得者向け住宅ローン（サブプライムローン）の焦げ付き問題は世界経済を引っ張ってきた米景気への不安へと拡大し、世界同時株安の連鎖が止まらない。一方、円は急騰、ロンドン市場では前日終値比３円以上上昇し、一時１ドル＝１１３円台をつけた。

　日経平均株価は取引時間中に最大で６１６円安まで下げ、昨年１１月末以来約９カ月ぶりに一時１万６０００円を割り込んだ。東京証券取引所第１部全体の値動きを示すＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の終値は同２６．６９ポイント低い１５６７．４６。出来高は２６億７０００万株。

　一方、東京外国為替市場の円相場は、一時は１ドル＝１１５円７１銭と、約５カ月ぶりの１１５円台にまで急伸。海外の株式市場が低迷していることで、低金利で調達した円を海外で運用する「円キャリー取引」を解消し、円を買い戻す動きが加速した。急速な円高が輸出企業の業績を悪化させる懸念から株式が売られる悪循環となった。

　その後の海外市場では円高がさらに進み、ロンドンでは一時１１３円６０銭と、ほぼ１年ぶりの円高水準となった。

　サブプライム問題で世界株安になった１０日から１６日までの５営業日間の日経平均の下げ幅は計１０２２円に達した。今年最高値をつけた７月９日から１カ月余りで２１００円を超える下落になった。

　「日本の景気は堅調だが、株価が実体経済と離れ、金融不安で動いている」と大手証券のアナリスト。サブプライム問題の不安が解消しない限り、株価回復は難しいとの見方が出始めた。

　だが、サブプライムの損失が世界に拡大し、影響を把握しにくいのが問題点。住宅ローンを証券化し、世界中の投資家などに販売しているためだ。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のバーナンキ議長は、サブプライムローンの損失額を最大で１０００億ドル（約１１兆５０００億円）と見積もったが、民間エコノミストは、損失がさらに膨らむ可能性を指摘する。

　金融不安が高まることで米景気が悪化し、住宅ローンの不良債権化に拍車がかかる危険性があるためだ。住宅価格の下落が続けば、住宅の価値を担保に自動車などの高額商品を買ってきた人も苦しくなる。

　株価や住宅価格が上がることが、米国人の旺盛な個人消費を支え、米国への輸出を通じて日本など他国も恩恵を受けてきた。しかし、米国の国内総生産（ＧＤＰ）統計で４～６月の個人消費の伸びが減速するなど陰りがみえ、それが世界の株価下落につながっている面もある。

　１６日の欧州株は、フランス、英国で一時、前日比３％超の大幅安となったほか、ドイツの下落幅も２％台後半で推移している。

http://www.asahi.com/business/update/0816/TKY200708160339.html?ref=goo

ペルーの地震、死者３３７人　８２７人以上負傷

2007年08月16日20時40分

　１５日午後６時４１分（日本時間１６日午前８時４１分）ごろ、南米ペルーで強い地震があった。ＡＰ通信などによれば、同国当局は少なくとも３３７人が死亡、８２７人以上が負傷したと発表した。津波による被害の恐れはない模様だ。

　米地質調査所によると、地震の規模を示すマグニチュード（Ｍ）は７．９。震源は首都リマの南南東約１４５キロ、震源の深さは約４０キロ。Ｍ５規模の余震も続いた。

　太平洋津波警報センター（米ハワイ）はペルー、コロンビア、チリ、メキシコなど太平洋に面した中南米諸国に対して津波警報を発令したが、まもなく解除した。

　最も揺れが大きかったのは震源に近いリマ南方のイカ市で、政府が非常事態宣言を出した。教会が崩壊するなどして死者が出た。首都リマでも、強い揺れに驚いた人々が路上に飛び出してパニックになった。停電が起き、携帯電話の使用が不能になったという。

　ガルシア大統領はテレビで演説を行い、国民に冷静な対応を呼びかけた。医療関係者は１５日からストライキに入っていたが、急きょ中止してけが人の手当てにあたっている。

　ペルーは大地震が多く、０１年にはＭ８規模の地震で１００人以上が死亡。１９７０年には北西部の大地震で死者数が約７万人に上った。

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　日本の外務省によると、ペルーの在留邦人は２１６３人いるが、今回の地震の被害に遭ったという報告はないという。

http://www.asahi.com/international/update/0816/TKY200708160340.html?ref=goo